弁護士
- 山崎卓也Takuya Yamazaki
-
経歴
1993年 3月 早稲田大学法学部 卒業 1994年10月 司法試験 合格 1995年 4月 司法研修所 入所 1997年 4月 弁護士登録(第二東京弁護士会) マックス法律事務所 入所 2001年 1月 Field-R法律事務所 設立 主な資格・肩書
- スポーツ仲裁裁判所(CAS)仲裁人
- 国際サッカー連盟(FIFA)紛争解決室仲裁人(2009年~2019年)
- 日本サッカー協会認定選手エージェント(1999年~2009年。FIFA紛争解決室仲裁人就任に伴い2009年7月に資格を返還)
- 国際プロサッカー選手会(FIFPro)アジア・オセアニア支部代表
- 世界選手会(World Players Association)理事
- 国際インディーズレーベルネットワーク(WIN)理事(Alternate)
- 東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会・人権労働・参加協働ワーキンググループ委員
- 東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会・持続可能性に配慮した調達コードに基づく通報受付窓口に係る助言委員会委員候補者
- 芸団協実演家著作隣接権センター(CPRA)法制広報委員会委員(2007年~2015年)
- 日本スポーツ法学会理事
- アジアスポーツ法学会理事
- 一般社団法人スポーツビジネスアカデミー理事
- ユニセフ「子どもの権利とスポーツの原則」起草委員会委員
- 日本スポーツ仲裁機構・スポーツ仲裁法研究啓発活動委員会委員(2007年~2014年)
- 日本スポーツ仲裁機構・スポーツ界のガバナンスに関する委員会委員(2010年~2011年)
- 日本スポーツ仲裁機構仲裁人・調停人候補者
- 日本体育協会・国民体育大会の参加資格に関する第三者委員会委員(2010年~2011年)
- 日本弁護士連合会・弁護士業務改革委員会 スポーツ・エンターテインメント法促進PT幹事
- 英国スポーツ法サイト "LawInSport" 編集委員
- フランススポーツ法サイト "droitdusport.com" 発行 "Football Legal" 学術委員
- 国際サッカー弁護士会会員
- 米国Sports Lawyers Association会員
- 国際エンターテインメント弁護士会会員
- 中央大学法学部非常勤講師(2007~2016年「健康・スポーツ科学B(スポーツ法)」担当)
- 早稲田大学法科大学院非常勤講師(2007~2016年「スポーツ・エンターテインメント法」担当)
- 日本大学スポーツ科学部非常勤講師(2016年「スポーツの法と倫理」)
- MPA音楽著作権管理者養成講座修了(1997年)
その他受賞歴等
- "The Best Lawyers International" - Japanにおける"Media and Entertainment Law"と"Sports"の2つの分野で2009年の調査開始以来継続してBest Lawyersの1人に選出
- 2009年8月29号・週刊ダイヤモンド「本当に使える企業弁護士」のエンタメ・スポーツジャンルにおける「厳選!有名企業も頼りにする『らつ腕弁護士』」2名のうちの1名に選出
- "Who's Who Legal" - "The International Who's Who of Sports & Entertainment Lawyers"の1人に選出(2013年~)
- "Who's Who Legal" - "Who's Who Legal Japan: Sports & Entertainment - Sport"の1人に選出(2014年~)
主な著作
◎書籍等
- 「デジタル時代の著作権ビジネス契約実務マニュアル」(インプレス刊・執筆担当)
- 「インターネットビジネスの法律ガイダンス」(毎日コミュニケーションズ刊・共著)
- 「インターネット・デジタルコンテンツの法律知識とQ&A」(法学書院刊・共著)
- 「知的財産権辞典」(三省堂刊・共著)
- 「ネットショップ開業法律ガイド」(日経BP社刊・共著)
- 「トップスポーツビジネスの最前線─スポーツライティングから放映権ビジネスまで」(講談社刊・「スポーツの法務」担当)
- 「著作権法コンメンタール」(勁草書房刊・共著)
- 「プロ野球の問題点とこれからの法政策」(神戸大学法政策研究会編「法政策学の試み─法政策研究(第11集)特集・改革期のプロ野球」所収)
- "PLAYERS' AGENTS WORLD WIDE LEGAL ASPECTS"(ASSER International Sports Law Centre刊・"Japan" 担当。平田竹男教授名義の論文に実質の執筆者としてクレジット)
- 「エンターテインメント法」(学陽書房。「プロスポーツ」担当)
- "Sports Law in Japan"(International Encyclopedia of Laws Series。Kluwer Law International刊)
- 「詳解スポーツ基本法」(成文堂・共著)
- "International and Comparative Sports Justice"(Sports Law and Policy Centre・共著。"Sports Justice in Japan" 担当)
- 「スポーツガバナンス実践ガイドブック」(民事法研究会・共著)
- "REGULATING EMPLOYMENT RELATIONSHIPS IN PROFESSIONAL FOOTBALL A COMPARATIVE ANALYSIS"(Sports Law and Policy Centre・共著。"Japan" 担当)
- 「標準テキスト・スポーツ法学」(エイデル研究所。共著。「スポーツと国際法」担当)
- “THE FIFA REGULATIONS ON WORKING WITH INTERMEDIARIES” (International Sports Law and Policy Bulletin (Issue 1 – 2016)) (共著) Sports Law and Policy Centre 刊
- 「エンターテックブック 日本人のためのグローバル著作権ビジネス講座 今、世界で起きている著作権バトルと成功のための未来予測」(PHP研究所・共著)
◎論文・雑誌連載等
- 「デジクリ」 (ソニーマガジンズ刊)における著作権コラム連載(1998年~1999年)
- ZDNet: Helpdesk - How-to「e-Business実践法律講座」(共著・2000年)
- 「プロ野球代理人交渉制度導入への経緯、実施状況と今後の課題─選手が求めるもの、制度導入への戦いと今後の課題」(日本弁護士連合会刊「自由と正義」2001年9月号)
- 「放送・通信融合」を法律から読み解く(インプレス刊「INTERNET magazine (インターネットマガジン)」2005年5月号)
- 「プロ野球問題と法律、法律家の役割」(日本評論社刊「法学セミナー」2005年 5月号)
- 「講演録・著作権、パブリシティ権侵害における「実質的違法性」(著作権情報センター刊「コピライト」2006年8月号)
- 「日本におけるプロスポーツ法の現状と問題点~実務的観点から見る日本における選手の権利、選手・球団間の労使紛争をめぐる問題点~」(日本スポーツ法学会年報第14号(2007)「プロスポーツの法的環境」)
- スポーツビジネスオンライン(Sports Business-Online)連載・「5 opinions」「プロスポーツ法務の最前線」など
- "Sports Betting and the Law in Japan"(International Sports Law Journal 2009/1-2)
- 「我が国のプロ野球・サッカー選手の権利と弁護士の役割」(日本弁護士連合会刊「自由と正義」2009年8月号)
- 「講演録・著作権紛争はいかに解決されるべきか─「日本版フェアユース」論の片隅で置き去りにされる本当の実務的課題─」(著作権情報センター刊「コピライト」2009年9月号)
- 「アジアにおけるプロサッカー選手の権利とFIFPro Asiaの役割」(日本スポーツ法学会年報第17号(2010)「アジア各国におけるスポーツ法の比較研究」)
- 「プロ野球選手肖像権訴訟に関する一考察」(早稲田大学浦川道太郎教授と共著。 民事法研究会刊「Law&Technology」57号(2012年10月発行))
- 「スポーツビジネスにおける知的財産権法の"Misdirection play"」(日本知的財産協会刊「知財管理」2012年9月号)
- 「The Recent "Revolution" for the Rights of Professional Players in Japan」(フィンランドスポーツ法学会2012年学会誌)
- 「スポーツ選手の組織化・その背景と世界的潮流~国際プロサッカー選手会(FIFPro)を中心に」(旬報社刊「労働法律旬報」1785号(2013年2月上旬号))
- 「音楽人」養成メルマガ「クラウド時代の超ラディカル著作権論」(2012年12月から2013年4月まで連載)
- "The Prospect of and Need for Sports Arbitration in Asia - a Japanese Lawyer's Perspective" (「LawInSport」2013年2月)
- "The Rights 'Revolution' for Pro Stars in Japan"(パート1~3。「LawInSport」2013年5月)
- 「Integrity問題の法的な論点整理と国際的傾向~Sports Bettingに関連する八百長問題、無気力試合・故意的敗退行為、その他~」(日本スポーツ法学会年報第20号(2013)「法的観点から見た競技スポーツのIntegrity~八百長、無気力試合とその対策を中心に」)
- "The Unionization of Sports Players & Athletes - The Global Trend of Unionization with a Focus on the World Football Players' Union (FIFPro)" (体育科研35号(2013年)上海政法学院)
- "An Analysis of IP Rights in Japanese Sports Business"(パート1~2。「LawInSport」2014年1月)
- "Sports Law 2014 - Virtual Round Table"(専門家の1名として参加。「CorporateLiveWire」2014年3月)
- 「スポーツガバナンスをめぐるヨーロッパの現状調査」(日本弁護士連合会刊「自由と正義」2014年5月号)
- "World In Review - Japan"(droitdusport.com刊「Football Legal」2014年6月号)
- "Japanese Sports Law Blog"(「LawInSport」2014年9月~)
- "Music Streaming in Japan"(国際エンターテインメント弁護士会2015年学会誌)
- "TAKE THE "AMATEURISM" REGULATIONS OUT OF STUDENT SPORTS - THE COLLAPSE OF AMATEURISM IN JAPANESE AND US STUDENT SPORTS"(英国スポーツ法サイト"LawInSport"刊 "UNDERSTAND THE RULES OF THE GAME MAGAZINE")
- 「スポーツに関する国際的な法整備」(ぎょうせい刊「法律のひろば」2015年10月号)
- 「大学院生(法科大学院を含む)を対象とした授業に関する報告」(日本スポーツ法学会年報第22号(2015)「スポーツ法学教育のあり方を考える」)
- 「五輪におけるソフトレガシーとしてのIntegrity関連規制はいかにあるべきか」(日本スポーツ法学会年報第23号(2016)「アジアにおけるオリンピック・パラリンピック開催をめぐる法的諸問題」)
- 「スポーツ法のこれからの役割―スポーツを通じて人権保障を実現する時代」(日本評論社刊・「法学セミナー」2018年9月号)
- "Advocacy for International Players in the Event of Termination by the Club"(droitdusport.com刊「Football Legal」#9)
- "Sanctioning Freedom of Speech in Asian Football – Between Fair Comment and Unsporting Behaviour"(droitdusport.com刊「Football Legal」#10)
主な講演
◎2000年まで
- 日本電子出版協会(JEPA)「著作権セミナー」(1998年、1999年、2000年)
- windowsコンソーシアム「デジタルコンテンツの著作権問題(音楽編、出版編、映像・画像編)」(1998年、1999年、2000年)
- windowsコンソーシアム「ビジネスモデル特許」(2000年)
- 札幌市情報システム調査研究会「音楽ビジネス革命」(1998年)
- 文部省学術情報センター「電子出版ビジネスと著作権」(1998年)
- メディアアーティスト協会(MAA)「著作権講座(仲介業務法)」「著作権講座(著作権バトルの事例考察)」(1999年)
- 日本ソフトウェア産業協会(NSA)「2000年問題への法的対処」(1999年)
- デジタル時代の著作権協議会(CCD)「インターネットと放送」(2000年)
- JAGAT「PAGE2000」講演「デジタル時代の著作権のあり方」(2000年)
- 総合教育セミナー(TED)「デジタル時代の著作権処理と契約書作成ノウハウ」(2000年)
◎2001年
- 新社会システム総合研究所「デジタル時代の著作権処理と契約書作成マニュアル」
- 日本計画研究所「事例で考える『デジタル時代の著作権処理と契約書作成』」
- 新社会システム総合研究所「新法・著作権等管理事業法で変わる著作権ビジネスと契約実務」
- アクセスブレイン「アーティストとの契約実務」
- アクセスブレイン「エンターテインメントファンドと音楽制作ファンド」
- 新社会システム総合研究所「ブロードバンド著作権と権利処理実務」
◎2002年
- 新社会システム総合研究所「エンターテインメントファンドの法理と実務」
- 総合教育セミナー(TED)「事例・判例で学ぶ肖像・パブリシティ権」
- 新社会システム総合研究所「肖像パブリシティ権実務感覚養成講座」
- 総合教育セミナー(TED)「最新事例、最新法制から見たインターネットと著作権」
- 新社会システム総合研究所「5月施行『プロバイダー責任法』時代のブロードバンド配信と情報伝達者の責任」
- 総合教育セミナー(TED)「デジタルコンテンツの著作権処理と契約書作成ノウハウ」
- 社団法人企業研究会「ブロードバンド時代の実践的著作権法務」
- 新社会システム総合研究所「ブロードバンドコンテンツ配信における権利侵害クレーム対応マニュアル」
- 関西テレコムテクノロジー「コンテンツ配信をめぐる著作権問題」
- 新社会システム総合研究所「放送と通信の融合に伴う法的諸問題」
◎2003年
- コンピュータソフトウェア著作権協会「ソフトウェア開発契約のポイント」
- 新社会システム総合研究所「携帯コンテンツ、ブロードバンドコンテンツ調達のための契約書作成マニュアル」
- 新社会システム総合研究所「事例で考えるコンテンツビジネスにおける独禁法対策のポイント」
- 東海大学エクステンションセンター 著作権管理・訴訟コース「著作権とビジネス」
- 総務省2003年度情報通信人材研修事業・財団法人原総合知的通信システム基金主催「放送番組制作者のための著作権技術研修」
- 新社会システム総合研究所「コンテンツビジネスにおける権利侵害リスク判断・演習講座」
◎2004年
- 新社会システム総合研究所「『上級・ビジネス著作権検定』直前対策講座」
- 日本スポーツ仲裁機構「スポーツビジネスにおける法的問題の概観」
- 日本弁護士連合会・独占禁止法研究会「プロ野球参入障壁の実態と問題点」
◎2005年
- 新社会システム総合研究所「最強プロデューサーの『実践的』著作権実務」
- 新社会システム総合研究所「最強プロデューサーの『実践的』契約スキル」
- 東海大学エクステンションセンター 著作権管理・訴訟コース「著作権とビジネス」
- 新社会システム総合研究所「『放送と通信の融合』に伴う法的諸問題 の行方を追う」
- コンピュータソフトウェア著作権協会(ACCS)「知的財産権基礎セミナー」(「肖像・パブリシティ権」担当)
- 帝京大学「スポーツマネジメント」(「プロスポーツ界の弁護士」担当)
- 早稲田大学「トップスポーツビジネスの最前線」(「スポーツ法務」担当)
◎2006年
- 映像実演権利者合同機構(PRE)「実演家の権利」
- 著作権情報センター「著作権、パブリシティ権侵害における『実質的違法性』」
- 日本俳優連合「実演家の権利─ワンチャンス主義の適用範囲と限界」
- グロービス・マネジメント・スクール・あすか会議「スポーツ法務という裏方仕事」
- 東海大学エクステンションセンター 著作権管理・訴訟コース「著作権とビジネス」
- IT企業法務研究所(LAIT)「エンタテインメントビジネスと独禁法・下請法」
- 日本スポーツ法学会「プロスポーツにおける選手契約の実像~日本のプロ野球とJリーグにおける選手契約の比較~」
- コンピュータソフトウェア著作権協会(ACCS)「知的財産権基礎セミナー」(「肖像・パブリシティ権」担当)
- 日本スポーツ法学会「日本におけるプロスポーツ法の現状と問題点~実務的観点から見る日本における選手の権利、選手・球団間の労使紛争をめぐる問題点~」
◎2007年
- コンピュータソフトウェア著作権協会(ACCS)「知的財産権基礎セミナー」(「肖像・パブリシティ権」担当)
- 神戸大学法政策研究会「プロ野球の問題点とこれからの法政策」
◎2008年
- 日本スポーツ仲裁機構「スポーツ仲裁の制度改革への影響」
- サニーサイドアップ・EGG FACTORY特別講義「スポーツエージェントの実際」
- ジェブエンターテイメント「選手を支えるフットボールビジネスセミナー・選手の肖像権の実務とトラブルのケーススタディ」
- 第二東京弁護士会スポーツ法政策研究会「日本サッカー協会認定選手エージェントとしての業務」
◎2009年
- 著作権情報センター「著作権紛争はいかに解決されるべきか─「日本版フェアユース」論の片隅で置き去りにされる本当の実務的課題─」
- FIFPro(国際サッカー選手会)Lawyers' Network "Developments in the transfer system in Japan"
- 日本スポーツ法学会「スポーツ権とスポーツ基本法」
- アジアスポーツ法学会「アジアにおけるプロサッカー選手の権利とFIFPro Asiaの役割」
- 韓国・中央(Chung-Ang)大学 "The rights of professional players in Japan"
◎2010年
- 日本スポーツ仲裁機構シンポジウム「世界におけるスポーツ仲裁と日本」
- 中国・武漢大学他 "Sports Betting and Match-Fixing in Japan"
- 日本スポーツ仲裁機構「FIFA仲裁」
- 国際スポーツ法学会(IASL)第16回大会 "Recent Changes in the Rights of Professional Sports Players/Athletes in Japan and the Rule of Law"
◎2011年
- 日本スポーツ法学会「東日本大震災がプロスポーツに与えた影響と法的問題」
- 札幌学院大学「プロスポーツにおける選手の権利と法律家・代理人の役割」
- アジアスポーツ法学会 "The analysis and prospect of sports arbitration in Asia"
- UNI Global Union "Fight for the players' rights in Japanese Baseball."
◎2012年
- 同志社大学「国際スポーツ法務」
- オランダ・ユトレヒト CMS法律事務所 "Sports Law in Japan"
- 愛知県弁護士会「サッカー選手の代理人業務と弁護士業務」
- 中国・北京師範大学 "Sports Law in Japan"
- 早稲田大学「トップスポーツビジネスの最前線」
- 日本スポーツ法学会「法的観点から見た競技スポーツのIntegrity-八百長、無気力試合とその対策を中心に-」
◎2013年
- 中国・上海Boss & Young法律事務所 "FIFA DRC"
- アジアスポーツ法学会 "Sports Governance in Japan"
- 早稲田大学「スポーツ法とは何か」(ロブ・シークマン教授の通訳)
- 日本弁護士連合会「スポーツ界におけるグッドガバナンスとフェアプレーの精神」(ロブ・シークマン教授の通訳とスポーツガバナンス海外調査報告担当)
◎2014年
- 仙台大学「サッカー選手の代理人業務の現状とこれから」
- オランダ・Asser国際スポーツ法センター "Sports Justice in Japan"
- UNI Sport Pro "The Saga of 'Reforming the Posting System' - Multilateral negotiation and the economics of international baseball transfers"
- FIFPro(国際サッカー選手会)及びAPPI(インドネシアサッカー選手会) "Fundamental Players' Rights Guaranteed by the FIFA Regulations - Fundamental Knowledge for the 'Good of the Game'"
- 国際サッカー弁護士会 "What strategies can players employ to exploit their image rights?"
- 日本スポーツ法学会「スポンサー契約を通じたグッドガバナンス」
- 国際法曹協会(International Bar Association) "Corruption in Sport"
- 日本スポーツ法学会「スポーツ法学教育の在り方―法科大学院生を対象とした授業に関する報告」
◎2015年
- LawInSport "Athletes Welfare" ("UNDERSTAND THE RULES OF THE GAME" Conference in London)
- 若手法曹国際協会(AIJA)「国際的なスポーツ法弁護士になるためのキャリアアップ―FIFA の仲裁人,プロスポーツ選手のエージェント,スポーツビジネスに関する国際交渉」
- 大阪弁護士会スポーツ・エンターテインメント法実務研究会「スポーツ界で仕事をしている弁護士の一例」
- SXSW アジア事務局「SXSW Musicでのセミナーに見るサブスク時代の最新音楽著作権バトル」
- 国際エンターテインメント弁護士会 "The Legal Update for Entertainment & Technology (Japan)"
- アジアスポーツ法学会「五輪におけるソフトレガシーとしてのIntegrity関連規制はいかにあるべきか」
- 日本弁護士連合会「青少年アスリートのスポーツ権の確保と弁護士の役割」(コーディネーター兼パネリスト)
- 日韓弁護士協議会「スポーツ選手及び芸能人の専属契約における問題点〜芸能人・選手側が専属契約を終了させたい場合の実務的・法的問題点〜」
◎2016年
- スポーツビジネスアカデミー「国際スポーツの現場から見えるスポーツの潜在力とビジネストレンド」
- スポーツビジネスアカデミー「スポーツビジネスにおける『成功の方程式』」
- ピープルフォーカス・コンサルティング——グローバル・エンゲージメント・イニシアチブ有志会「社会的課題解決プロデューサーとしてのスポーツ」
- 経済人コー円卓会議日本委員会 "Grievance Procedures in Sports Federations – FIFA DRC"
- MU:CON (韓国・ソウル) "Current Status and Future Trends of Digital Music Distribution in Japan - An International Perspective -"
- ニューミドルマン養成講座「グローバル著作権ビジネス~今、世界で起きているバトルと、成功のための未来予測〜」
- 日本ファンドレイジング協会×スポーツビジネスアカデミー「CSV時代のスポーツと企業とNPOの幸せな関係」(シンポジウムのパネリストとして参加)
- 日本スポーツ法学会「ロシア・ドーピング問題が提起した課題〜規制強化は本当に効果的か。競技者の人権の観点〜」
◎2017年
- NY:LON Connect (ロンドン・イギリス) "ALL CHANGE: LEADING MARKETS IN TRANSITION - Japan"
- アジアスポーツ法学会(韓国・ソウル)「オリンピックなどのメガスポーツイベントが生み出す新たな法的トレンド〜国際的な法整備機能と人権保障機能〜」
- スポーツビジネスアカデミー「国際スポーツビジネスの『成功の方程式』としてのルールメイキング力」
- SXSW (オースティン・米国)「Demystifying Asia's Music Industry」(シンポジウムのパネリストとして参加)
- 台湾国立体育大学“International Law and Sports”,“Globalization of Union Movement”
- 台湾スポーツエンターテインメント法学会(TASSEL)“Response to Racism and Hooliganism in Sports”
- スポーツビジネスアカデミー「学生スポーツのあるべき姿を考える〜100年先を行くNCAAから何を学ぶべきか〜」
- IHRB+経済人コー円卓会議日本委員会「OPERATIONAL GREIVANCE MECHANISMS IN THE CONTEXT OF TOKYO 2020」
- スポーツビジネスアカデミー「サッカークラブのGMという仕事」
- 慶應義塾大学ロースクール・経済法ワークショップ「プロフェッショナル・スポーツと独占禁止法」
◎2018年
- 日本オリンピック委員会(JOC)アントラージュ専門部会「アスリートのプロ化とエージェント・マネジメント」」
- ROMANIAN SPORTS FORUM (ブカレスト・ルーマニア)「The Current State of Economics and Legacy of the Olympic Games」
- Centre for Sport and Human Rights+経済人コー円卓会議日本委員会「Implementing Respect for Human Rights in Sporting Events: Two years to go for the 2020 Tokyo Olympic & Paralympic Games」
- LawInSport "Japan: Update on the commercial and regulatory legal issues ahead of the Rugby World Cup and Tokyo 2020 Olympic and Paralympic Games" ("UNDERSTAND THE RULES OF THE GAME" Conference in London)
- AIAF (International Association for Football Lawyers) "FOOTBALLERS’CONTRACTS" " (6th AIAF CONGRESS)
- MaMA Festival and Convention 2018 (パリ・フランス)「DAWN OF THE INDUSTRY OF THE ARTISTS」
- スポーツビジネスアカデミー「21世紀型スポーツビジネスと、東京五輪の「今」」
- 西村あさひ法律事務所リーガルフォーラム「FIFAが取り組むステークホルダー・エンゲージメントと、五輪を含む人権尊重ムーヴメント」
- ユニセフ「「子どもの権利とスポーツの原則」発表イベント・シンポジウム ~ 子どもが活きるスポーツの在り方」
◎2019年
- UNI Global Union - LCJapan「スポーツと人権」
- IMCJ (Independent Music Coalition Japan) New Standard Music Marketing講座「デジタルで音楽の対価と契約はどう変わったか」
- All That Matters (Music Matters) 2019「Entertainment Law in the Digital Age」
- Asia International Arbitration Centre (AIAC) - International Sports Law Conference「2019 Sports Arbitration Update: Hot Topics and Recent CAS Decisions」
- 辻 哲哉Tetsuya Tsuji
-
経歴
1993年 3月 早稲田大学法学部 卒業 1994年10月 司法試験 合格 1995年 4月 司法研修所 入所 1997年 4月 弁護士登録(第二東京弁護士会)
沖信・石原・清法律事務所(現スプリング法律事務所) 入所2002年 5月 ノースウェスタン大学ロースクール(LL.M.)修了 2003年 5月 ニューヨーク大学ロースクール(LL.M. : Trade Regulation,Intellectual Property)修了 2003年 7月 ニューヨーク州弁護士 登録 2003年 8月 Field-R法律事務所 入所 主な資格・肩書
- MPA音楽著作権管理者養成講座修了(1999年)
- 日本NPOセンター会員
主な講演
- 新社会システム総合研究所「コンテンツビジネスにおける権利侵害リスク判断・演習講座」(2003年)
- 新社会システム総合研究所「『上級・ビジネス著作権検定』直前対策講座」(2004年)
- 新社会システム総合研究所「改正下請法とコンテンツ制作委託の実務的対処」(2004年)
- 総合教育セミナー(TED)「著作権実務の入門講座」(2004年)
- 新社会システム研究所「『上級・ビジネス著作権検定』直前対策講座」(2004年5月)
- 総合教育セミナー(TED)「著作権実務の入門講座」(2004年6月)
- 新社会システム総合研究所「『上級・ビジネス著作権検定』 徹底対策」(2004年10月)
- 新社会システム総合研究所「最強プロデューサーの『実践的』著作権実務」(2005年2月)
- 新社会システム総合研究所「最強プロデューサーの『実践的』契約スキル」(2005年4月)
- 新社会システム総合研究所「最強プロデューサーの『実践的』契約スキル」【英文編】(2005年4月)
- 新社会システム総合研究所「著作権契約書スキル徹底習得講座」(2007年3月)
- 鎌田真理雄Malio Kamata
-
経歴
1997年 3月 中央大学法学部 卒業 1998年10月 司法試験 合格 1999年 4月 司法研修所 入所 2000年10月 弁護士登録(東京弁護士会) 黒田法律事務所 入所 2005年 5月 Field-R法律事務所 入所 主な著作
書籍等
- 「図解でわかる デジタルコンテンツと知的財産権」(日本能率協会マネジメントセンター刊・共著)
- 「知財20講」(経済産業調査会刊・共著)
- 「著作権法コンメンタール」(勁草書房刊・共著)
論文・雑誌連載等
- 「P2P Server Operator Faces the Music」asialaw、2004年2月 Vol.1、第8号)
- 「デジタルコンテンツの法的保護の現状」(情報管理、2004年6月、Vol.47、No.3、科学技術振興機構)
- 「Winnyに関する法的諸問題」(知財ぷりずむ、2005年3月、No.30、Vol.3、経済産業調査会発行)(特許ニュース、2005年4月5日、No.11502、経済産業調査会発行)
- 「オンラインゲームに関する法的諸問題」(知財ぷりずむ、2005年6月、No33、Vol3、経済産業調査会発行)
- 「ネットオークションに関する法的諸問題」(知財ぷりずむ、2005年9月、No36、Vol3、経済産業調査会発行)
- 「ネットオークションに関する法的諸問題」(特許ニュース、2005年10月7日、No11628、経済産業調査会発行)
- 「アスキーアートに関する法的諸問題」(知財ぷりずむ、2005年12月、No.39、Vol.3、経済産業調査会発行)(特許ニュース、2006年1月6日、No11683、経済産業調査会発行)
- 「オープンソースに関する法的諸問題(GPLを中心として)」(知財ぷりずむ、2006年4月、No.43、Vol.4、経済産業調査会発行)
- 「著作権侵害事件と過失(特に共同不法行為類型について)」(知財ぷりずむ、2006年8月、No.47、Vol.4、経済産業調査会発行)
主な講演
- 日本パーソナルコンピュータソフトウェア協会「特許侵害に関する対応のポイント」(2003年)
- (株)新社会システム総合研究所 「最強プロデューサーの類型別「実践的」契約スキル」(2006年)
- 経済産業調査会「インターネットにおける新規サービスの創出と法的許容範囲」(2009年)
- 金沢 淳Jun Kanazawa
-
経歴
1992年 3月 早稲田大学法学部 卒業 1996年 4月 早稲田大学大学院法学研究科修士課程 修了 2001年 4月 司法研修所 入所 2002年10月 弁護士登録(第ニ東京弁護士会) Field-R法律事務所 入所 主な資格・肩書
- MPA音楽著作権管理者養成講座修了(2003年)
主な講演
- 新社会システム総合研究所「詳説ビジネス著作権実務入門」(2004年10月) 新社会システム総合研究所「『上級・ビジネス著作権検定』直前対策講座」(2004年10月)
- 新社会システム総合研究所「最強プロデューサーの『実践的』著作権実務」(2005年2月)
- 新社会システム総合研究所「最強プロデューサーの『実践的』契約スキル」(2005年4月)
- 映像実演権利者合同機構(PRE)主催「団体・劇団・プロダクションのための『個人情報保 護法』対策」(2005年4月)
- 総合教育セミナー(TED)「デジタルコンテンツの著作権処理と契約書作成ノウハウ」(2005年7月)
- 新社会システム総合研究所「『著作権』基本スキル徹底習得講座」(2005年8月)
- 新社会システム総合研究所「『著作権』基本スキル徹底習得講座」(2006年2月)
- 総合教育企画セミナー(TED)「デジタルコンテンツの著作権処理と契約書作成ノウハウ」(2006年3月)
- 新社会システム総合研究所「『著作権』基本スキル徹底習得講座」(2006年8月)
- 映像実演権利者合同機構(PRE)主催「基礎から学ぶ実演家の権利」(2006年10月)
- 総合教育企画セミナー(TED)「デジタルコンテンツの著作権処理と契約書作成ノウハウ」(2007年2月)
- 新社会システム総合研究所「事例・設問『著作権』基本スキル徹底習得講座」(2007年3月)
- 総務省信越総合通信局 「著作権制度の概要」(2007年6月 新潟県新潟市)
- 新社会システム総合研究所「事例・設問『著作権』基本スキル徹底習得講座」(2007年12月)
- 新社会システム総合研究所「事例・設問『著作権』基本スキル徹底習得講座」(2008年6月)
- 総務省信越総合通信局 「著作権制度の概要」(2008年7月 新潟県長岡市)
- 総務省信越総合通信局 「デジタル化・ブロードバンド化時代の『著作権』基礎セミナー」(2009年6月 長野県松本市)
- 新社会システム総合研究所「事例・設問『著作権』基本スキル徹底習得講座」(2009年9月)
- 日本計画研究所「コンテンツビジネス攻略のための『著作権』契約書作成の勘所と実務」(2009年12月)
- 日本テクノセンター「コンテンツビジネスで用いる『著作権』の勘所と実務」(2010年3月)
- その他、コンテンツビジネス、契約実務、個人情報保護法対策、コンプライアンス、内部統制等をテーマとした企業内セミナー多数
- 松本泰介Taisuke Matsumoto
-
経歴
2003年 3月 京都大学法学部 卒業 2004年 4月 司法研修所 入所 2005年 10月 弁護士登録(第二東京弁護士会) 2013年 9月 DIS Deutsches Sportschiedsgericht (German Court of Arbitration for Sport) にて海外研修(文部科学省委託事業) 2016年 4月 早稲田大学スポーツ科学学術院 准教授 主な資格・肩書
- 同志社大学大学院総合政策科学研究科スポーツマネジメントスクール修了(2005年)
- MPA音楽著作権管理者養成講座修了(2006年)
- Cologne Academy on International Commercial Arbitration 2013修了(2013年)
- Executive Programme in International Sports Law 2015 修了
- 八面六臂株式会社・社外取締役(2013年~)
- 日本バスケットボール協会・裁定委員(2014年~2015年)
- 一般社団法人日本プロ野球選手会・監事(2013年~)
- 日本スポーツ仲裁機構・理解増進専門職員(2013年~)
- 日本スポーツ仲裁機構・スポーツ団体のガバナンスに関する協力者会議委員(2014年)
- 日本スポーツ仲裁機構・スポーツ仲裁法啓発活動委員会委員(2015年~)
- 日本スポーツ仲裁機構・将来構想検討委員会委員(2015年~)
- 日本スポーツ振興センタースポーツ指導における暴力行為等に関する第三者相談・調査委員会 特別委員(2013年~)
- 米国Sports Lawyers Association会員
- 日本スポーツ法学会理事、年報編集委員
- 日本スポーツ法支援・研究センター事務局
- 早稲田大学スポーツビジネス研究所(RISB)研究員
- 東京学芸大学非常勤講師(2009年~2015年「スポーツ法規論」担当)
- 中央大学法学部非常勤講師(2012年~「スポーツ法」担当)
主な著作
論文・雑誌連載等
- 「プロ(野球)選手のドーピング問題と人権」(日本スポーツ法学会年報第16号(2009)「スポーツと人権」)
- 「プロスポーツにおける移籍制限制度と「取引制限の法理」」(日本スポーツ法学会年報第16号(2009)「スポーツと人権」)
- 「日本及び韓国におけるプロ野球選手の肖像権訴訟」(日本スポーツ法学会年報第17号(2010)「アジア各国におけるスポーツ法の比較研究」)
- 「Integrity実現に向けて~我が国のプロスポーツにおける暴力団排除活動の現状」(日本スポーツ法学会年報第20号(2013)「法的観点から見た競技スポーツのIntegrity」)
- 「日本スポーツ法学会による「暴力問題に関するアンケート」の結果分析」(日本スポーツ法学会年報第21号(2014)「スポーツにおける第三者委員会の現状と課題」。共著)
- 「ISLA International Sports Law Conferenceについて」(日本スポーツ法学会年報第21号(2014)「スポーツにおける第三者委員会の現状と課題」)
- 「スポーツ団体におけるコンプライアンス-我那覇選手CAS仲裁事件などの事例を通じて」(日本弁護士連合会刊「自由と正義」2009年8月号。共著)
- 「プロスポーツ選手の労働者性を考える~プロサッカー選手も「使用従属関係」あり」(労働調査会発行「先見労務管理」2011年9・10号)
- 「日本のプロスポーツ選手会による労使交渉とその意義」(旬報社発行「労働法律旬報」2013年2月上旬号)
- "A New Level of Athlete Selection Problems", first edition of the 2014 International Sport Lawyers Association newsletter, published by the International Sport Lawyers Association
- "Players' Legal Risk in Japan", first edition of the 2014 International Sport Lawyers Association newsletter, published by the International Sport Lawyers Association
- 「スポーツから事故と暴力を、どう排除するか」(エイデル研究所刊「季刊教育法184」 2015年3月号。共著)
- 「実践報告~社会科学系学生を対象とした授業に関する報告」(日本スポーツ法学会年報第22号(2015)「スポーツ法学教育の在り方を考える」)
- 「ドイツにおけるスポーツ紛争解決制度」(日本仲裁人協会「仲裁ADRフォーラムvol.5」)
- 「スポーツ団体のガバナンス」(有斐閣「法学教室」2016年9月号)
- 「法的観点からのインテグリティ ~スポーツ界が実現すべき、スポーツの本質的価値は何か?」(笹川スポーツ財団「スポーツ白書2017 ~スポーツによるソーシャルイノベーション」)
- 日本スポーツ産業学会Sports Business & Management Review スポーツ法の新潮流連載(2017年~)
- …インテグリティとは何か ~スポーツの現代的価値
- …インテグリティ実現のために何をすべきか
- 新日本法規出版LIMMリーガルコラム連載(2014年~)
- …紛争解決制度という法的サービスの多様性
- …チームスポーツの日本代表選手選考における合理性判断
- …競技団体運営におけるガバナンス確立
- …新しい紛争解決機能の創造
- …国際競技団体による処分とガバナンス確立
- …アスリートと仕事
- …日本におけるセカンドキャリア対策の課題
- …スポーツ法弁護士の日米差
- …スポーツ法教育 ~スポーツに特化した法教育の必要性
- …アスリートキャリア支援の在り方
- …プロ野球金銭問題とスポーツインテグリティ
- …日本のスポーツビジネスにおける「自前」化 ~ポスト2020年に向けた課題
- …新しいプロリーグのスタート ~オールスターゲームという試合価値の再考
- …選手不祥事における選手復帰プログラムの必要性
- …スポーツ白書2017特集 スポーツ・インテグリティ
- …スポーツ・インテグリティ、サステナビリティ その先にあるもの
書籍等
- 「トラブルのないスポーツ団体運営のために ガバナンスガイドブック」(日本スポーツ仲裁機構刊。共著)
- 「詳解スポーツ基本法」(成文堂刊。共著)第II編 スポーツに関わる組織と基本法 第3章「スポーツ団体」担当
- 「スポーツ権と不祥事処分をめぐる法実務 ~スポーツ基本法時代の選手に対する適正処分のあり方」(清文社刊。監修)
- 「スポーツにおける真の勝利―暴力に頼らない指導」(エイデル研究所刊。共著)
- 「スポーツガバナンス実践ガイドブック─基礎知識から構築のノウハウまで─」(民事法研究会刊。共著)
- 「スポーツにおける真の指導力─部活動にスポーツ基本法を活かす」(エイデル研究所刊。共著)
- 「NF組織運営におけるフェアプレーガイドライン ~NFのガバナンス強化に向けて」(日本スポーツ仲裁機構刊。共著)
- “THE FIFA REGULATIONS ON WORKING WITH INTERMEDIARIES IMPLEMENTATION AT NATIONAL LEVEL”, SPORTS LAW AND POLICY CENTRE. SECTION Ⅱ THE IMPLEMENTATION OF FIFA REGULATIONS - COUNTRY REPORTS (JAPAN) 担当。共著。
- 「標準テキスト・スポーツ法学」(エイデル研究所刊。編集委員、共著)
主な講演、講義
◎2008年
- 日本スポーツ法学会「プロスポーツとドーピング ~プロスポーツにおけるドーピング制裁の現状と問題点~」
- 日本スポーツ法学会「プロスポーツにおける移籍制限制度と「取引制限の法理」」
- 日本スポーツ法学会大会シンポジウム「プロ(野球)選手のドーピング問題と人権」
◎2009年
- びわこ成蹊スポーツ大学「スポーツマネジメント情報特別講義」(スポーツマネジメントの実際「スポーツビジネス法務とは?」担当)
- Asia Sports Law Association / The Professional Baseball Player Image & Publicity Rights Lawsuits in Japan and Korea (Judicial Precedents Research)
◎2010年
- 日本スポーツ法学会「2009年Jリーグ国内移籍制度の変容」
- 第二東京弁護士会スポーツ法政策研究会「プロ野球代理人としての業務と選手契約について」
- びわこ成蹊スポーツ大学「イベントマネジメント」(「イベントマネジメントにおけるスポーツ法務」担当)
- びわこ成蹊スポーツ大学「スポーツ施設マネジメント」(「スポーツ施設マネジメントにおけるスポーツ法務」担当)
- International Association of Sports Law / 16th Congress "The Issues Concerning the Governance of Sport Associations in Japan"
◎2011年
- 早稲田大学法学学術院大学院法務研究科「スポーツ法」(「パブリシティ権」担当)
- 日本スポーツ法学会「プロスポーツ選手に関する労働組合法上の労働者性」
◎2012年
- プロレスリング・ノア「反社会的勢力排除講習」
- 日本スポーツ法学会大会シンポジウム「Integrity実現に向けて~我が国のプロスポーツにおける暴力団排除活動の現状」
◎2013年
- "Why do you pitch so many?" (UNI Global Union / Health & Safety Exchange)
- 日本スポーツ法学会「チーム競技における代表選考基準」(共同研究)
- 日本スポーツ法学会「競技団体に対する暴力問題アンケート結果」(共同研究)
◎2014年
- サニーサイドアップ危機管理講習「著名人の危機管理」
- 日本スポーツ法学会大会シンポジウム「スポーツ法学教育の在り方を考える 現場から―実践報告」(社会科学系学生を対象とした授業に関する報告)
- 慶應義塾大学法務研究科「スポーツと法」(「プロスポーツの実務~選手会と代理人契約の実務~」)
◎2015年
- 日本バスケットボール協会「スポーツ団体のガバナンス」
- 新社会システム総合研究所「企業価値を最大化するスポンサー契約の実務とトラブル対策」
- International Association of Young Lawyers(AIJA) Joint Seminar "Career Developments in International Sports Law"
- 経営調査研究所「スポーツビジネス契約をめぐる法実務、不祥事対応」
- Play the Game 2015 / What national governments can do for sports governance "The Japanese guidelines for good governance in sport"
- 日本スポーツ仲裁機構第12回スポーツ仲裁シンポジウム「代表選手選考紛争をめぐる問題」パネリスト(代表選手選考強化に向けた海外統括団体の取組事例)
- 順天堂大学スポーツマネジメント学科「スポーツマネジメント論/スポーツビジネス論」(特別講義「スポーツビジネス法務とは?」担当)
- 慶應義塾大学法務研究科「スポーツと法」(「プロスポーツの実務~選手会と代理人契約の実務~」担当)
◎2016年
- 日本オリンピック委員会ナショナルコーチアカデミー集中講義「ナショナルチームにおける選手選考の留意点」
- 経営調査研究所「スポーツビジネス契約をめぐる法実務、不祥事対応」
- 日本障がい者バドミントン連盟「日本代表/強化指定選手とは~2016リオパラリンピック、2020東京パラリンピックに向けて」
- スポーツビジネスアカデミー「スポーツ業界におけるデジタルライツ(権利)の現状と将来」
- DIMEスポーツビジネス交流会「日本のスポーツビジネスにおける「自前」化 ~ポスト2020年に向けた課題」
- 日本バスケットボール協会平成28年度JBA公認S級コーチ養成講習会「規約・契約論(1)(2)」
- 順天堂大学スポーツマネジメント学科「スポーツマネジメント論/スポーツビジネス論」(特別講義「スポーツビジネス法務とは?」担当)
- 経営調査研究所「メガスポーツイベント活用をめぐる法実務、不祥事対応」
- 慶應義塾大学法務研究科「スポーツと法」(「プロスポーツの実務~選手会と代理人契約の実務~」担当)
- 日本スポーツ法学会「ニュージーランドの代表選考仲裁における判断基準~スポーツ仲裁における司法審査の在り方」(共同研究)
◎2017年
- 日本オリンピック委員会ナショナルコーチアカデミー集中講義「スポーツと法 ~ガバナンスを中心に」
- 早稲田大学スポーツビジネス研究所(RISB)Sport Business & Policy (SBP)研究会「スポーツ法とは」
- 日本体育大学総合研究所スポーツ・コンプライアンス教育に関わる勉強会「スポーツ界のコンプライアンス教育における留意点」
- 日経BPヘルスケア&スポーツ 街づくりEXPO 2017 《スペシャルセッション》 「“スポーツによる街づくり”の法的課題」(「スポーツ・インテグリティとは何か」担当)
- ルートインBCリーグ選手講習会「地域や野球界における存在意義、リスクマネジメント(薬物、賭博等)」
- 新潟経営大学スポーツビジネスセミナー「スポーツビジネスにおける権利の管理と活用」(「スポーツ組織が陥りがちな権利処理の落とし穴:各種契約と広報・PRを中心に」担当)
- 日本障がい者バドミントン連盟「日本代表/強化指定選手とは」
その他、社内、スポーツ団体内向け研修(危機管理、スポーツガバナンス、ソーシャルメディア研修など)多数
- 髙田伸一Shinichi Takata
-
経歴
1978年 大阪府生まれ 1996年 3月 京都府私立洛南高等学校 卒業 2000年 3月 東京大学経済学部経済学科 卒業 2005年11月 司法試験 合格 2006年 4月 司法研修所 入所 2007年 9月 弁護士登録(第一東京弁護士会) 2007年 9月 Field-R法律事務所 入所 2007年 9月 第一東京弁護士会民事介入暴力対策委員会 所属 2013年 11月 CMT専門家委員(公益財団法人ユニジャパン)就任 主な資格・肩書
- MPA音楽著作権管理者養成講座修了(2008年)
主な著作・執筆
- 「芸能界からの排除」「各種スポーツからの排除」(第一東京弁護士会民暴委員会編『民事介入暴力の法律相談』学陽書房刊・共著)
- 「音楽著作権」「著作隣接権」(小学館編「大百科全書」小学館刊・共著)
- 「芸能界におけるタレント等の暴排活動」(特防連ニュース・平成26年2月1日 第188号)
主な講演・セミナー等
- 新社会システム総合研究所「『著作権』基本スキル徹底習得講座」(2011年)
- 新社会システム総合研究所「『著作権』基本スキル徹底習得講座」(2012年)
- 新社会システム総合研究所「著作権の周辺に潜む法的リスクの理解と対応」(2013年)
- 公益財団法人ユニジャパン「国際コンテンツビジネスにおける契約交渉ワークショップ」(2014年)
- 新社会システム総合研究所「商標、不正競争、不法行為、肖像・プライバシー・パブリシティと法的勘所」(2015年)
- 東條 岳Gaku Tojo
-
経歴
2004年 3月 東京大学法学部 卒業 2007年 3月 青山学院大学法務研究科 修了 2007年 9月 司法試験 合格 2007年11月 司法研修所 入所 2008年12月 弁護士登録(第二東京弁護士会) 2009年 1月 Field-R法律事務所 入所 主な資格・肩書
- 早稲田大学大学院 法務研究科 非常勤講師(「スポーツ・エンターテインメント法」共同担当・2017~)
- 文京学院大学大学院 非常勤講師(「コンテンツ知的財産研究 II」共同担当・2011)
- 富山大学人間発達科学部 非常勤講師(「知的財産法概論(特許法・商標法)」担当・2010)
- MPA音楽著作権管理者養成講座修了(2010)
主な著作
- 「著作権法コンメンタール(第2版)」(勁草書房刊・共著 著作権等管理事業法13条、14条担当)
- 「アプリ法務ハンドブック」(レクシスネクシス・ジャパン刊・共著)
- 「プロダクションのためのアーティスト契約ガイド2013」(一般社団法人日本音楽制作者連盟刊・共著)
- 「著作権の基礎知識」(「カラー図解 DTP&印刷スーパーしくみ事典 2013年度版」ワークスコーポレーション刊・共著)
- 「電子書籍の近未来予想図2012」(アテネ株式会社刊・インタビュー掲載)
- 「ICT 活用教育など情報化に対応した著作物等の利用に関する調査研究報告書」(平成26年度文化庁委託事業「情報化の進展に対応した著作権法制の検討のための調査研究事業」・編集協力)
- 「インターネット上の著作権侵害対策ハンドブック-欧州編-」(文化庁・編集協力)
主な講演等
- 映像文化製作者連盟 著作権セミナー「映像製作者のための音楽著作権処理について」(2018)
- コンサートプロモーターズ協会、日本音楽制作者連盟、日本音楽事業者協会、コンピュータ・チケッティング協議会主催シンポジウム「チケット高額転売問題」(2018)
- SBAセミナー「チケット再販、YESかNOか? ~日本におけるチケット再販ビジネスのあるべき姿を考える~」(2017)
- 新社会システム総合研究所「音楽著作物の“トリセツ”2018」(2017)
- 映像文化製作者連盟 著作権セミナー「音楽著作権の基礎と処理実務」(2017)
- 新社会システム総合研究所「音楽ビジネスのホットトピックと著作権」(2017)
- 新社会システム総合研究所「アプリ×ウェブサービス×音楽著作権の最新法務」(2017)
- モバイル・コンテンツ・フォーラム (MCF)「音楽著作物の“トリセツ”~原盤制作からJASRAC処理まで~」(2016)
- 全日本テレビ番組製作社連盟「映像制作における音楽著作権処理の基礎」(2016)
- 新社会システム総合研究所「音楽著作物の“トリセツ”」(2016)
- 明治大学知的財産法政策研究所(IPLPI)シンポジウム「教育機関における著作物の複製等に関する著作権処理の現状と課題」(2015)
学会活動等
- 特定非営利活動法人エンターテインメント・ロイヤーズ・ネットワーク 会員
- 小西智志Satoshi Konishi
-
経歴
2004年 3月 東京大学文学部 卒業 2007年 3月 東京都立大学法科大学院 修了 2007年 9月 司法試験 合格 2007年11月 司法研修所 入所 2008年12月 検事任官 東京地方検察庁検事 2009年 4月 千葉地方検察庁検事 2010年 4月 札幌地方検察庁検事 2012年 5月 弁護士登録(第二東京弁護士会) Field-R法律事務所 入所
- 杉山翔一Shoichi Sugiyama
-
経歴
2008年 3月 東京大学法学部 卒業 2010年 3月 東京大学法科大学院 修了 2011年 9月 司法試験 合格 2011年11月 司法研修所 入所 2012年12月 弁護士登録(第二東京弁護士会) 2013年 1月 Field-R法律事務所 入所 主な資格・肩書
- 日本スポーツ法学会会員
- 第二東京弁護士会スポーツ法政策研究会会員
- 公益財団法人日本スポーツ仲裁機構 仲裁調停専門員(2014年4月~)
- 中央大学法学部非常勤講師(2014年~「スポーツ法」担当)
- 日本大学スポーツ科学部非常勤講師(2016年~「スポーツの法と倫理」担当)
- 公益社団法人日本仲裁人協会会員
主な著作
論文・雑誌連載等
◎2014年
- 基礎から学ぶ「スポーツと法」消費税率の引上げとスポーツ 月刊スポーツメディスン 2014年6月号
◎2015年
- 「FIFA RSTP Article 12bis/Circular.1468」(Football Legal #3 2015)
◎2016年
- 基礎から学ぶ「スポーツと法」スポーツに関するトラブルの相談窓口 月刊スポーツメディスン 2016年1月号
- 「スポーツADRに携わる法律家の役割」(日本評論社「法学セミナー2016年4月号」)
- 「ペヒシュタイン事件と我が国のスポーツ仲裁実務への影響」(日本仲裁人協会「仲裁ADRフォーラムvol.5」)
- 「標準テキスト・スポーツ法学」(エイデル研究所刊。共著)
主な講演、講義
◎2013年
- 第二東京弁護士会スポーツ法政策研究会 第7回事例研究会 「代表選考の公平性・透明性と女子柔道における暴力問題」
◎2014年
- 公益財団法人日本スポーツ仲裁機構 第31回及び第32回スポーツ仲裁法研究会 「2013年度~最新の仲裁事案報告」
- 日本スポーツ法学会第22回大会 自由研究発表 「スポーツ界における体罰、暴力問題に関する調査制度」
◎2015年
- 公益社団法人日本仲裁人協会 平成27年10月研修会講座 「Pechstein事件に関する報告-交渉力の格差のある当事者間における仲裁合意-」
- 第二東京弁護士会スポーツ法政策研究会 第13回事例研究会 「CAS(スポーツ仲裁裁判所)におけるアドホック仲裁(Ad hoc Division)の概要~スポーツ仲裁による国際競技大会のサポート~」
◎2016年
- 公益財団法人日本スポーツ仲裁機構 第36回スポーツ仲裁法研究会 「ペヒシュタイン事件が提起した問題~スポーツ仲裁機関に求められる仲裁人の独立性・中立性とは?~」
- 東京弁護士会 スポーツ法PT 「朴泰桓(パク・テファン)事件の問題点の検討」
- 岩手弁護士会 「スポーツトラブルの法律相談とスポーツ仲裁」
- 福地研志Kenji Fukuchi
-
経歴
2011年 3月 一橋大学法学部 卒業 2013年 3月 一橋大学法科大学院 修了 2013年 9月 司法試験 合格 2013年11月 司法研修所 入所 2014年12月 弁護士登録(第二東京弁護士会) 2015年 1月 Field-R法律事務所 入所
外国弁護士
- 佐藤楠Nan Sato
-
米国ニューヨーク州、ペンシルバニア州、ニュージャージー州弁護士
経歴
2008年 5月 テンプル大学 (U.S.) 卒業(B.A. in International Relations) 2011年 1月 イリノイ大学法務部(Law Clerk) 2011年 5月 Stevens & Lee法律事務所(Summer Associate) 2011年 7月 Dilworth Paxson 法律事務所(Summer Associate) 2012年 5月 イリノイ大学ロースクール(J.D.)終了 2012年 7月 ペンシルバニア州上級裁判所 入所(Judicial Clerk) 2012年 11月 ペンシルバニア州、ニュージャージー州弁護士登録 2013年 1月 世民法律事務所ニューヨークオフィス 入所 2013年 7月 ニューヨーク州弁護士登録 2017年 5月 Field-R法律事務所 入所 主な資格・肩書
- フィラデルフィア弁護士会国際法部部長(2017)
- ローザンヌ大学Doping: Sports, Organizations, and Sciences講座終了(2016)
- 国際法曹協会会員
- 米国弁護士協会会員
主な著作
- Taking Cues from the Past: Evolution of Celebrity Endorsement, 米国弁護士協会誌ザ・エンターテイメント&スポーツ・ローヤー, 2017春33卷第3号
- Chinese Companies and Sports Sponsorships: Trends and Guidelines, Wolters Kluwer刊, 2016年8月15日
- A Top-Down Approach: Tax Incentives and Their Effect on the Chinese Movie Industry, GGI フォーラム誌, 2016年8月号
- Why China’s Ban on Sports Betting is a Lose-Lose Solution, 英国サッカー情報サイトInside World Football, 2016年8月3日
- Protection of Image Rights in the Prospect of the Growing Chinese Super League, 米国弁護士協会誌ザ・エンターテイメント&スポーツ・ローヤー, 2016夏32卷第4号
- China’s New Unfair Competition Law and Its Potential Effects on Commercial Bribery, 環太平洋法曹協会誌, 2016年6月号
- New Regulation on Additional Restrictive Conditions in Merger Transactions, 米国弁護士協会国際法部 “International M&A and Joint Ventures Committee Newsletter,” 2013年6月
- Red Dragon Gone Green: China's Approach to Renewable Energy Technologies, Its Legal Implications, and Its Impact on US Energy Policy, イリノイ大学法科大学院Journal of Law, Technology and Policy刊, 2011卷第2号
主な講演、講義
- 国際雇用者フォーラム “The 2017 Outlook on Global Mobility after Trump & Brexit”(2017年1月, 米国ニューヨーク)
- 米国フィラデルフィア弁護士協会 “Conducting Business with China: Navigating Law and Culture” (2016年12月, 米国フィラデルフィア)
- 国際法曹協会年次総会“Mediating Corporate Disputes: Practical Views on How to Create Value When Adopting ADR Strategies in M&A” (2015年10月, オーストリア・ウィーン)
- 日弁連・国際若手弁護士協会共同セミナー “Doing Business in Emerging Markets – Structures, Issues, and Pitfalls” (2015年4月, 日本東京)
- スイス商工会議所 “When Does a Gift Become a Bribe? Anti-Corruption and Compliance in China” (2014年12月, 中国上海)
- 米国連邦地方裁判所ペンシルバニア東部地方「帰化式」(2012年11月, 米国フィラデルフィア)
